教員紹介

春日 文子 教授

専門・研究テーマ・キーワード
サステナビリティ、超学際研究コーディネート、食品安全リスクアセスメント
担当課程
博士前期課程専任教員博士後期課程専任教員

取得学位・資格

農学博士、獣医師

他所属

長崎大学プラネタリーヘルス学環 教授
Future Earth国際事務局 日本ハブ事務局長

経歴

教 育

  • 1982年:東京大学農学部畜産獣医学科卒業
  • 1988年:東京大学大学院農学系研究科畜産獣医学専攻博士課程修了

職 歴

  • 1988年:財団法人ヒューマンサイエンス振興財団流動研究員
  • 1989年:国立予防衛生研究所(現 国立感染症研究所)研究員、主任研究官
  • 1991-1992年:米国ピッツバーグ大学医学部博士研究員)
  • 2002年:国立医薬品食品衛生研究所主任研究官、室長
  • 2011-2014年:日本学術会議副会長(国際活動担当))
  • 2012年:国立医薬品食品衛生研究所部長
  • 2015年~Future Earth国際事務局日本ハブ事務局長
  • 2016年:国立環境研究所特任フェロー
  • 2023年~現職

研究活動

国際研究ネットワークFuture Earthの国際事務局としての、地球環境変化と社会の持続可能性に向けた超学際研究の推進支援

最近の5つの出版物

  1. Shrivastava P, Kasuga F. and Grant J. From climate science to climate action. Global Sustainability. 2023; 6 (e21): 1–6.
  2.  Kasuga FCh.72. Climate change: food safety challenges in the near future In: Present Knowledge in Food Safety: A Risk-Based Approach Through the Food Chain. Cambridge: Academic Press, 2022,1113-1124.
  3.  Jarzebski MP, Elmqvist T, Gasparatos A, Fukushi K, Eckersten S, Haase D, Goodness J, Khoshkar S, Saito O, Takeuchi K, Theorell T, Dong N, Kasuga F, Watanabe R, Sioen GB, Yokohari M, Pu J. Ageing and population shrinking: implications for sustainability in the urban century. Urban Sustainability. 2021; 1:17.
  4.  Kasuga F. Science as a common language for contribution to sustainability and peace. Special Feature: The Sustainability–Peace Nexus in the Context of Global Change. Sustainability Science. 2021; 16 (4):1229-1231.
  5. Asayama S, Emori S, Sugiyama M, Kasuga F, Watanabe C. Are we ignoring a black elephant in the Anthropocene? Climate change and global pandemic as the crisis in health and equality. Sustainability Science. 2021; 16 (2):695-701.

 

メッセージ

地球温暖化や生物多様性の喪失など地球環境の危機的変化は急速に進んでおり、そこには人間の経済活動が強く関与しています。同時に、地球環境の変化が、パンデミックの発生を含め、人間の健康にも大きな影響を与えています。このように相互に複雑に連関する課題に対処するには、科学的根拠に基づく政策決定が求められることは言うまでもありませんが、アカデミアのサイドでも、多様な科学分野間の連携と共に、科学と社会との協働(超学際研究)が必要です。超学際研究は、科学者側からの知見の押し付けやアイディアの一方的な社会実装ではなく、科学者が文化や社会のシステムを謙虚に学び、社会の実務者と共に研究を推進することを基本としています。このような新しいタイプの科学を推進するためにFuture Earthという国際研究ネットワークが設立されました。プラネタリーヘルスの実践においても、このような基本的なアプローチが共通です。

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